半導体洗浄技術は日本が圧倒的な強みを発揮して世界をリードする得意分野
ベルギーの独立系半導体研究機関であるimecは、1992年以降、「Ultra Clean Processing of Semiconductor Surfaces（UCPSS)）と称する半導体プロセスのクリーン化・洗浄技術に関する国際会議を隔年で開催している（参考資料1）。 [→続きを読む]
ブログ
AIブーム、熱い活況&戦略的取り組み、Nvidia、SK Hynix、Qualcomm
週単位で見ても激しく状況が変化しているAI(人工知能)関連のこのところの動きであり、半導体の視点でも注目せざるを得ないところである。米国の巨大IT企業、GAFAMが、スタンスの違いがありながら、直近7−9月四半期で過去最高の設備投資を行って、AIの熱気をさらに焚きつけており、半導体関連株価にもあらわれている通りである。AI半導体について各社の戦略的取り組みが見られて、牽引するNvidiaはSamsungはじめ韓国との連携、高帯域幅メモリ(HBM)を主導するSK HynixはAI NANDのアプローチを披露、そしてスマホなど通信用半導体のQualcommはAIアクセラレータに取り組んでいくとしている。AIの熱気いつまでと、慎重論併存の中、引き続きの注目である。 [→続きを読む]
中国・無錫の装置・材料展示会で見た国産化への執念
中国では共産党・政府の支援を背景に、半導体製造装置・材料メーカーが市場シェアを急速に拡大している。しかし、商習慣や言語の違いのため、日本ではその実力を正確に判断することが難しい。9月に中国・無錫市で開かれた製造装置・材料の展示会を視察した中国の産業調査会社MIRの来長勝・日本法人副社長（図1）に、その成果や中国の装置・素材メーカーに対する見方を聞いた。 [→続きを読む]
TSMCウェイ会長が語る意欲的な世界戦略と積極的な先端開発計画を検証する
台TSMCが発表した2025年第3四半期（7〜9月期）の決算概要によると、売上高は前年同期比30%増、前四半期比6%増の9899億台湾ドル、純利益は前年同期比39%増、前四半期比14%増の4523億台湾ドルと、いずれも四半期ベースでは過去最高を記録した。このため、同社は2025年通期の売上高ガイダンスを前年比30%半ばに上方修正した（参考資料1、2）。同社の絶好調の決算説明会（図1）での同社C.C. ウェイ（魏哲家）会長の生の声（参考資料3）を誌上実況して、Wei氏が熱く語る同社の最新の戦略や計画を検証してみよう。 [→続きを読む]
AIブームの一方、AIバブル懸念、分かれる市場空気、引き続くAI連携
米国株式市場の現下の株価最高値更新にあらわれているように、AI(人工知能)関連の熱い活況がどこまでいくかという様相が続いている。ただ一方では、1990年代後半のドットコム時代のバブルを繰り返す可能性の懸念などあって、分かれる見方がこのところあらわされてきている。テスラが次期AIチップ「AI5」をあらわして、さらに焚きつける材料が見えている現時点である。AI連携も続いており、IBMがGroqの推論技術を活用する戦略的パートナーシップがあらわされ、GoogleはAnthropicに数兆円規模でAI半導体を供給する動きである。さらには、Nexperiaを巡るオランダと中国の対立から、欧州自動車メーカー向け半導体供給の緊急事態など、以下多々注目である。 [→続きを読む]
中国半導体は国産AIチップ開発で注目集める!!〜産業スパイ、台湾の技術流出急増も
中国ファーウェイは計算能力を高めた新しいAI半導体技術を発表した。グラフィックスカードを1万5488枚も相互接続が可能であり、まことにもって優れものなのである。そしてまた、中国の国有通信会社のチャイナユニコムは、アリババなどが開発した国産AI半導体を活用した大規模データセンターを建設し、注目を集めている。このデータセンターは約2万3000個の国産AI半導体を使用し、3579 Peta FLOPS(ペタフロップス)の演算能力を構築したのである。 [→続きを読む]
なお続くAI連携、OpenAIとBroadcom、OracleとAMD、Googleとインド
前回は、Nvidiaと富士通、xAIおよびインテルの各社、そしてOpenAIのAMDおよび開発者イベント、OpenAI DevDayでのそれぞれ戦略的連携に注目したが、今回も、OpenAIとBroadcom、OracleとAMD、そしてGoogleとインドという組み合わせでの同様の連携が引き続いて見られて、以下取り上げている。AI(人工知能)データセンター構築に向けた巨額のインフラ投資がそれぞれにあらわされて、過剰投資あるいは過大評価を危ぶむ見方もあらわれている。月次最高更新がこのところ続く世界半導体販売高も、AI関連需要が大きく引っ張って、従来分野は控え目な伸び、というのが大方の見方となっているが、AIの活況がいつまで続くか、今後の推移に注視する市場模様である。 [→続きを読む]
Nvidia、OpenAI各々戦略的連携継続；第2のSilicon Valley、アリゾナ
NvidiaのCEO、Jensen Huang氏およびOpenAIのCEO、Sam Altman氏のそれぞれ我が国、韓国および台湾の各社訪問を前回≪市場実態PickUp≫で取り上げたが、さらに拡がって戦略的連携が続けざま発表されている。AI過熱に拍車、さらにはAIバブルといったあらわし方が見られて、様々な規制を求める慎重論のなかで、止められない流れの感じ方の現時点である。もう1つ、恒例のSEMICON Westが、半世紀を経て開催場所を変え、時期も変えて、アリゾナ州Phoenixで10月7-9日に開催されている。TSMCの米国最先端工場が動き始めるとともに、サプライチェーンの当地での拠点展開が行われて、新たなシリコンバレーの色合いが見られている。 [→続きを読む]
これでよいのか?日本の半導体市場シェアが単調下落し続けついに5%台まで下落
米国半導体工業会（Semiconductor Industry Association）は、2025年8月の世界半導体売上高（3ヵ月移動平均）が前年同月比21.7%増649億ドルだったと発表した（図1）（参考資料1）。このところ、前年比20%前後の成長が毎月続いており、世界半導体市場は好調な状況が継続している。 [→続きを読む]
8月の世界半導体販売高、増勢続く；「50-50分担」、インテル現況
米国・Semiconductor Industry Association(SIA)よりこの8月の世界半導体販売高が発表され、$64.9 billionとまたも月次最高を更新、前年同月比21.7%増、前月比4.4%増と増勢が続いている。3月以降6ヶ月連続の前月比増加であり、人工知能(AI)需要が大きく引っ張る市況に引き続き注目である。 米国の半導体製造関連で2点。まずは、前回示した米国政府によるアジア現地生産と米国国内生産を1:1にもっていく義務付けを課す動き、すなわち「50-50分担」とあらわすが、これに対して現下の最先端半導体製造をほぼ一手に引っ張っている台湾から反発&拒否の反応が当然ながら見られている。もう1つ、インテルの受託製造に対する取り組みの現況である。 [→続きを読む]
