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泉谷渉の視点

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ついにIntelは、2兆円強を投じてアリゾナに2つの新工場を建設することを決定した。同社は10nm/7nmで出遅れたために、TSMCのファンドリ利用をアナウンスしていたが(編集室注1)、一転して自前の生産にこだわることになったのだ。そしてまた、これは米国政府が進めている中国たたきの新たな半導体産業強化策にも呼応しているプロジェクトにもなるのだ。このことの意味は大きい。 [→続きを読む]
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世界の半導体産業はコロナ禍にあっても伸び続けている。2020年は前年比5%成長を果たし、2021年も少なくとも同10%以上の伸びが見込まれており、55兆円市場が視えて来ている。 [→続きを読む]
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「足元の車載向け半導体不足が目立ってきた。何しろ、データセンターや5Gスマホなどへの供給が優先されるのだ。世界中すべての自動車メーカーの完全回復は2年先になってしまうだろう。タマ(半導体チップ)がなければどうにもならない!!」 [→続きを読む]
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液晶ディスプレイの世界はついに中国勢の制覇が目前に迫って来た。巨大投資を続行した中国勢は、ここ1年くらいの間に世界シェア80%を握ることは確実であり、韓国のSamsung、LGは白旗を揚げて液晶分野からの撤退を表明しはじめている。 [→続きを読む]
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東芝の半導体事業はここに来て、正念場を迎えたと思えてならない。NANDフラッシュメモリで世界第2位を誇る東芝の持分会社であるキオクシアは、10月に予定していた東京証券取引所への新規上場を延期すると発表した。一般的には、米中貿易戦争のあおりでファーウェイへの輸出が不透明になったことなどが挙げられている。 [→続きを読む]
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「これまで中国のファーウェイは何回ものクライシスを乗り越えてきた。米中貿易戦争は今に始まったわけではない。2014年段階で米国政府はファーウェイ製のルーターの利用を規制している。これに対抗し中国はWindows 8を政府調達から締め出した。しかし、今回の米国政府による新たな輸出規制は9月15日に発動され、これによりファーウェイは各国・地域からの半導体調達が事実上できなくなる。ついに、ついに追い詰められたと言ってよいだろう」。 [→続きを読む]
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台湾TSMCの爆裂的成長が止まらない。2020年7〜9月期の半導体ファンドリ売り上げランキングにおいて、TSMCは実に前年比21%増を達成し、1兆2485億円の実績となった(編集室注1)。2位のSamsungはわずかに4%増であり、金額で言えば4032億円であったわけだから、何とTSMCはSamsungの3倍強の売り上げを上げて一人勝ちの様相となっている。ちなみに、3位のGlobalFoundriesは前年比3%減と振るわなかった。 [→続きを読む]
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新型コロナウイルスの世界的な蔓延はとどまるところを知らない。一旦は収まったかに見えた日本国内も、すさまじい再拡大の流れが出てきている。これを背景に、日本政府は企業に対してテレワーク強化の再要請を出している。 [→続きを読む]
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半導体製造装置業界は、5G高速移行およびテレワーク拡大などを背景に、一気に拡大するデータセンター投資に大きな期待を寄せている。2020年のデータセンター投資については、どんなに少なくても12兆円は投入されると予想されているが、このうち約40%が半導体分野に充てられるため、コロナで苦しむ世界情勢の中にあってまさに干天の慈雨が降り注いでいるのだと言えるだろう。 [→続きを読む]
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いまや怒り狂っており、目もうつろな米国のトランプ大統領は、民主党のバイデン元副大統領に追撃されている大統領選の状況もあって、中国叩きの路線をさらに強めている。いよいよというか、とうとうというか、5月15日は米国製の製造装置を使った半導体について中国ファーウェイ(華為科技)向けの輸出禁止を発表した。これに促されるようにして、台湾TSMCはファーウェイからの新規受注を停止したのだ。これはある種、大変なことである。 [→続きを読む]
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