セミコンポータル

WSTS（世界半導体市場統計）が2017年の世界半導体市場の成長率を17%に上方修正した。今年の6月6日に発表した時は第1四半期の結果を受けて、11.5%成長になりそうだと見込んでいた。今回は第2四半期の結果から上方修正した。 [→続きを読む]

NANDフラッシュ第2位の東芝と4位のMicron Technologyとの市場シェアの差が2017年第1四半期は7.3%ポイントあったが、第2四半期には4.6%ポイントに詰まってきた(表1)。第1四半期から第2四半期での上位6社の売上額は平均8%で成長したが、東芝は0.5%しか伸びなかったからだ。 [→続きを読む]

去る8月8日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2017年後半を津田編集長と考える」に出席した(参考資料1)。多くの参加者が「今後の半導体産業の先行きが読めない」ことに悩み、「半導体産業の先行指標になるようなものはないか？」との質問や意見が相次いだ。それは国民総生産（GDP）だと多くの人が信じ、なかにはTSMCの業績を基に予測しているという人もいた。一体、これらが本当に指標になっているか検証してみよう。 [→続きを読む]

スウェーデンを拠点とする通信機器メーカーEricssonは、5G（第5世代の携帯通信）への見通しを発表、LTEと共存する方式と、5Gだけのスタンドアローンの方式も始まっていることを明らかにした。5Gは米国が先行し、2022年には人口カバー率が15%に達すると予測した。 [→続きを読む]

全国的に夏休みとなった先週は、IoTの実証実験、政府のIoTツールの組み合わせ支援・AI（人工知能）チップ支援が始まった。IoTが単なるセンサだけではなくシステムとなることが理解され、IoTとAIなどの技術が一緒に使われる新コンバージェンス時代が見えてきた。 [→続きを読む]

米国のトランプ政権を巡る混乱のニュースが続いているが、米国の半導体業界のスタンスもそれぞれの局面での対応が見られている。米国南部、バージニア州での衝突で大統領が白人至上主義者たちを直ちに批判しなかった問題では、IntelのCEO、Brian Krzanich氏が早々大統領助言機関のAmerican Manufacturing Councilメンバーを辞任している。一方、トランプ大統領は通商法301条に基づき、中国による知的財産権侵害の調査を米通商代表部(USTR)に指示する大統領令に署名し、米国・Semiconductor Industry Association(SIA)は政権と協働する備えを即刻表明している。 [→続きを読む]

直近ともいえる2017年第2四半期におけるファブレス半導体トップ10位ランキングが発表された。それによると、1位は前年同期と同様、Broadcomで、2位は昨年同様Qualcommと続き、3位にはNvidiaが入った。これは台湾をベースにする市場調査会社TrendForceの最新の調査に基づくもの。 [→続きを読む]

7月19日に、セミコンポータルでは、チュートリアルセミナー「市場・統計データの見方」を開催した。ここでは、統計データの数字が同じでも、見せ方によっては成長産業と見えなくなることを議論した。10年前、「半導体はもう成長産業ではない」と語る人たちがいた。半導体産業から離れていった企業もあったが、再び戻ってきた。 [→続きを読む]

5G（第5世代の無線通信ネットワーク）時代のWi-Fiのあるべき姿はどうなるか。スマートフォン時代になってWi-Fiが普及した。「日本は世界中で大きな成功を収めた市場だ」、と来日したWi-Fi Allianceマーケティング担当VPのKevin Robinson氏(図1)は、東京五輪に向けたWi-Fi新技術を明らかにした。 [→続きを読む]

半導体産業のさらなる成長に向けた設備投資、新会社、生産能力の増強などの動きが先週あった。さらに、セキュリティやAIに対処するための人材育成の計画が続出し、モノづくり産業を活性する「Maker Movement」のイベントがビッグサイトで開かれた。すなわち、半導体を利用する側も活性化してきている。 [→続きを読む]