セミコンポータル

SEMIとSEAJが2020年1月における日米の半導体製造装置販売額を発表した。これによると半導体製造装置市場は、米国製が前年同期比22.9%増の23億4470万ドル、日本製が同3.1%増の1701億2900万円となり、前年よりもプラス成長となった。 [→続きを読む]

日本発のスタートアップ、ナノルクス社がフルHD･低コストのカラー赤外線センサを開発、ゼロルクスの真っ暗闇でも鮮明なカラー画像をデモした。これまでの赤外線センサはモノクロが常識だった。可視光のRGBを使えなかったからだ。赤外線は目に見えない。赤外線センサは高価で冷却が必要で、解像度が低かった。どうやって鮮明なカラー画像を実現したか。 [→続きを読む]

市場調査会社のGartnerは、新型コロナウィルスによる世界半導体産業への経済的な影響を、108億ドル（1兆1880億円）相当の下方修正になると見積もった。同社は2020年の半導体市場の成長率を12.5%増の4700億ドルと見積もっていたが、108億ドル（2.3%）相当を下方修正、その結果、4599億ドルと見積もり直した。 [→続きを読む]

IoTシステムが着実に浸透している。センサ端末だけではなく、IoTデータの解析にエッジAIを利用、センサから高精細動画データは5Gネットワークで送受信、結果を利用者に戻し、利用者は生産性向上や、安心・安全などのメリットを受け取る。NECはIoTをスマートシティへと拡大、NTTコムも高齢者見守りサービスへ活かす。 [→続きを読む]

中国・武漢を源とする新型コロナウイルス肺炎「COVID-19」が、中国国内そして世界全体にもその感染のインパクトが依然拡がって、半導体業界にも大きく覆い被さってすべての切り口に波紋を呈している。中国の工場稼働が低迷して、Appleが今四半期販売見込みを下方修正、中国における顧客需要およびsupply chain operationsに影響を与えている。5G-enabled phonesそしてnotebookの今四半期出荷が大きく落ち込む見込みが表される一方、半導体業界へのインパクトそのものの見方には軽重温度差が見られる現時点である。業界各紙も武漢はじめ実態を探るなど、世界全体に張り巡るsupply chainの日々の動きに目を遣って、把握の精度を上げる状況が伺えている。 [→続きを読む]

IBMが量子コンピュータをすでに15台設置しており、その稼働率が97%を超えていることを明らかにした。昨年12月に量子コンピュータ「IBM Q System One」を東京大学に納入し、2台目を今年中に設置する。量子コンピュータを東大で使ってもらい、さまざまな応用に向けた実験を共同で行う。 [→続きを読む]

半導体メーカー5社が2019年シリコンウェーハ生産能力の53%を占めた。このような結果をIC Insightsが発表した。Samsung、TSMC、Micron、SK Hynix、キオクシア/Western Digitalグループ、の5グループ（6社）である。メモリメーカー4グループ(5社)とファウンドリ1社が製品を大量に生産するための能力を高めている。 [→続きを読む]

新型コロナウィルスの影響が2020年第1四半期の業績に出てきそうだ。先週、日本経済新聞がさまざまな角度から分析している。また、コロナウィルス収束後の回復に備えた研究開発の動きも始まっている。SamsungやTDK、中国紫光集団、スタートアップ企業も活発になっている。 [→続きを読む]

国内での感染確認が相次ぐ事態に立ち至っている新型コロナウイルス肺炎、「COVID-19」のインパクトが、グローバルな半導体およびエレクトロニクス業界にも連日の動きとして見られている。2月24日から予定されていた世界最大のモバイル関連見本市、Mobile World Congress(MWC)(Barcelona)が、主要各社の撤退が相次いで中止に追い込まれて、SEMIの恒例一連の展示会の延期あるいは中止に続いている。iPhone製造元、Foxconnの中国の工場、武漢の半導体工場はじめ、生産再開が遅れてずれ込む中、人員が揃わないとか、設備・材料のサポートが不足するなどの状況が見られている。早期終息を願う中、市場の実態の推移の把握に注視せざるを得ないところである。 [→続きを読む]

2019年の半導体スローダウンの年に最も多額の半導体を購入した企業はAppleであった。これは、米市場調査会社のGartnerが調査をまとめたもの。前年トップだったSamsungは2位に落ちたが、7位までは前年と同じ順位であった。8位には前年10位だった中国の小米が飛躍し、10位には前年圏外の鴻海が入った。 [→続きを読む]