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メモリ

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メモリバブルがようやくはじけた。2018年第4四半期にDRAMの単価が前四半期比でようやく値下がり始めるもようだ。市場調査会社のTrendForceは、2018年の第4四半期におけるDRAMの価格が当初1〜3%で値下がりするとみていたが、9月26日のニュースリリース(参考資料1)によると、5%の値下がりになるとみている。 [→続きを読む]
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世界の半導体株が売られていると日本経済新聞の9月8日に報じられたが、短期的な売りであり、しかも半導体チップというよりもメモリ投資が一段落したことが裏にある。この結果、製造装置が一段落した。チップの方がむしろ好況を維持している。AI、IoTだけではなく5Gへの動きが材料業界にも加速しているからだ。 [→続きを読む]
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英国系市場調査会社のIHS Markitも、IC Insightsに続き、世界半導体のトップ10社ランキングを発表した。このランキングではファウンドリを含めていないため、半導体ICの市場規模を表している(参考資料1)。ここでは、1位Samsung、2位Intel、3位SK Hynixとなっており、4位にメモリメーカーのMicronが入った。 [→続きを読む]
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2018年上半期の世界半導体企業トップ15社ランキングが発表された。メモリバブルの影響は強く、メモリメーカー3社のSamsung、SK Hynix、Micronがトップ5社内に入っている。残りは2位Intel、4位TSMCとなっている。やはりDRAM単価がいつものように下がってこなかった、という異常事態がこの順位を招いた。ルネサスは15位圏外に落ちた。 [→続きを読む]
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半導体産業がメモリバブルを脱却し、ようやく着実な成長期にやってきそうだ。台湾の主要IT19社の業績が発表され、7月の売上額は前年同月比13.5%増になった、と15日の日経産業新聞が報じた。NANDフラッシュは歩留まりが上がり設備投資は止まってきた。長期的にAI(機械学習・ディープラーニング)を使った応用が広がっている。 [→続きを読む]
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NANDフラッシュの需給状況は、供給が需要を上回り、単価が下がっている。第2四半期(2Q)には、単価は前四半期比10%程度下落した。しかしビット需要が高まり、2Qの販売額は3.5%上昇した、と市場調査会社のTrendForceが発表した。メモリ単価の下落はビット需要を押し上げ販売額はむしろ増加する、という本来のメモリビジネスを取り戻した。 [→続きを読む]
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DRAMの生産量がようやく上がってきた。2018年第2四半期における世界のDRAM販売額は前四半期比11.3%増の256億9100万ドルと史上最高を示しながらも、DRAMモジュールの平均単価は同3%しか上がっていない。この売上額は台湾市場調査会社のTrendForceが調べたもの(参考資料1)。 [→続きを読む]
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DRAMは今年も大幅な成長を遂げそうだ。市場調査会社のIC Insightsは(参考資料1)、2018年のDRAM販売額は、前年比39%増の1016億ドル(11兆円)になるという予測を発表した。昨年のDRAMは75%程度の成長だったが、その勢いは収まらないため、当初は24%成長とみていたが、上方修正したことになる。 [→続きを読む]
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米国時間7月31日、Appleを巡る二つのニュースが発表された。市場調査会社のIDCから世界の出荷台数でAppleが2位から3位に落ちた、という負のニュースが出た一方、Appleが時価総額1兆円を突破した、という正のニュースも発表された。どちらも正しい。なぜ評価が分かれるように見えるのか。その大本の原因はメモリバブルにある。 [→続きを読む]
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NANDフラッシュが順調に値下がりし、市場を拡大してきているのに対し、DRAMは3社の寡占化が続き、DRAM単価は上げ止まったままの状況が続いている。DRAMメーカーのSK Hynixが発表した4〜6月期の営業利益率は実に53.7%という売上額の過半数を占めた。半導体製造装置メーカーの東京エレクトロンとテスタのアドバンテストの業績も絶好調。 [→続きを読む]
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