AIや仮想空間技術を用いた環境・安全教育（後編）
前編（参考資料1）でプラント設計、特に工場建屋設計時の注意事項の一例をまとめて記述した。具体的には、「想定外」だった化学薬品自動配送タンクの配管が外れた事故事例を題材にして、生成AIや仮想空間技術を駆使して、その事故を「想定内」にし、対策を床構造設計時に織り込む環境・安全教育用教材を提案した。 [→続きを読む]
鴨志田元孝の技術つれづれ
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AIや仮想空間技術を用いた環境・安全教育（前編）
前報（参考資料1）で半導体製造人材育成に関して教育カリキュラム立案作成の重要性を説き、その一例を示した。その他にも重要な教育分野の一つに環境・安全教育がある。環境保全と作業者安全とは別のカテゴリーとも考えられるが、相互に関連する事項も多いので、本稿ではまとめて記述する。本稿の目的は半導体製造技術関係者に環境・安全教育のテーマあるいは題材例をお示しし、受講生が自分の事として捉えてもらえるような実践的なテキストやスライド、ビデオなどの教材を作成して頂くための素材を教育者に提供して、環境・安全教育の一助として頂くことにある。 [→続きを読む]
「受講者がもっと受けたくなる」実践を重視した人材育成教育のカリキュラム
人材育成教育プログラムではカリキュラムの構成が鍵となる。まして暗黙知が多い製造分野での教育プログラムとなると、百聞は一見に如かずで、実践的なものが必要である。文章で書かれているテキストだけでは情報量がどうしても限られてしまう。 [→続きを読む]
シリコンコリドーの開通を願う―災害に強い日本列島半導体エコシステムに向けて
日本の半導体復活のためには人材育成が欠かせない。これまで米国の政策などを紹介してきた（参考資料1）が、今になっても、誰が、どこで、いつまでに、何をやって、人材育成を実行するのか、逆にその計画なり戦略を実行すれば本当に人材育成ができるのかというところまで煮詰めた具体策が、ネットを探しても、はっきり見えてこないのは、まだ筆者の検索能力が不足しているからだろうか。 [→続きを読む]
製造業が生成AIを導入する際の留意点―備えあれば憂いなし
OpenAI社のChatGPTに代表される生成AIは、MicrosoftやGoogleの参入で、ますます開発の勢いを増している。最近もOpenAI、OpenResearch、University of Pennsylvaniaが共著で「Generative Pre-trained Transformers (GPTs)はgeneral-purpose technologies (GPTs)である」、つまりGPTは汎用技術であり、高賃金の仕事の効率を高められると分析している（参考資料1）。 [→続きを読む]
｢ITMedia Virtual EXPO 2023春｣の感想
ITMedia Virtual EXPO 2023 春が2023年2月14日-3月17日に開催された（参考資料1）。建設業と製造業のデジタル総合展として、その名の通りバーチャル展示会である。この種の展示会は、資料や動画がアーカイブになっていて、居ながらにして、いつでも視聴できるので非常にありがたい。本稿では各ブースを訪問し、AI&IoTに関する情報を収集して、僭越ながら筆者なりにその動向を分析した結果をまとめる。 [→続きを読む]
一朝一夕にはできぬ労働力・人材育成の難しさ（後編）
ここでは本題の量子情報科学技術労働力開発国家戦略計画（QIST労働力開発戦略）（参考資料3）を抄録にして紹介する。先のQIS戦略全容（参考資料2）と比較する意味で、まず作成者の構成を明らかにし、その上で、労働力開発のビジョン、柱となる4つのアクション、それぞれのアクションに関わる現状分析と政府諸官庁に対する提言、そしてそれによってもたらされるopportunitiesの順にまとめた。 [→続きを読む]
一朝一夕にはできぬ労働力・人材育成の難しさ（中編）
ここで量子情報科学技術労働力開発国家戦略計画（QIST労働力開発戦略）（参考資料3）に述べられている作成者の結論と、それに対する筆者の考察を記しておきたい。まず以下がQIST労働力開発戦略作成者の結論である。 [→続きを読む]
一朝一夕にはできぬ労働力・人材育成の難しさ（前編）
前報（参考資料1）で2018年9月に公表された米国の「国家量子情報科学戦略全容」（参考資料2）（以下QIS戦略全容と略記する）を紹介した。それは入口から出口まで10年計画で投資をしてこの分野の産業振興を目指すという国家戦略で、作成者である米国諸官庁配属官僚のレベルの高さを実感させる文書であった。その後、2022年2月に、当該産業を担う労働力（Workforce）育成に絞った「量子情報科学技術労働力開発国家戦略計画」(参考資料3)(以下QIST労働力開発戦略と略記する)が発表されているので、引き続きご紹介したい。 [→続きを読む]
米国の量子情報科学産業振興政策からわかる国家戦略
AI、IoT、深層学習や量子技術などの先端部門で、日本が学界、産業界とも世界を牽引しているとは残念ながら言い難い。それは査読付き論文発表件数（参考資料1）や特許出願件数（参考資料2）のデータが如実に示している。折しもAI・量子技術戦略が審議されている（参考資料3）。競争力の起死回生策の一環として、是非実効ある施策を期待したい。ここで米国の国家戦略の一端をレビューしておこう。 [→続きを読む]
