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長見晃の海外トピックス

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世界半導体販売高、1−10月累計が最高の2024年並みに;AI地殻変動

世界半導体販売高、1−10月累計が最高の2024年並みに;AI地殻変動

米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、この10月について$72.7 billionと、また新たな大台を突破、月次最高を更新している。本年の1月から10月までの販売高累計が、史上最高を記録した昨年、2024年の販売高とほぼ並んで、2025年は11月および12月を加えて大幅な最高更新となる。WSTSの秋季予測でも、2026年の世界半導体販売高が$975.4 billionと、大幅な上方修正で、$1 trillionの大台にも迫る読みとなっている。AI(人工知能)の過熱気味の活況が引っ張って、従来の半導体市場の見方に覆いかぶさる格好であるが、AIの今後への慎重&警戒論が付きまとって、地殻変動の様相が多々あらわれる現状である。 [→続きを読む]

AI半導体、Nvidia1強に分け入る巨大IT各社、とりわけTPUsの脅威

AI半導体、Nvidia1強に分け入る巨大IT各社、とりわけTPUsの脅威

米国は感謝祭(11月27日)の週であるが、今週前半にかけてもAI(人工知能)関連の熱気が引き続いており、特にAI半導体の取り組みの動きが見られている。Nvidiaが圧倒的に引っ張っている現状に対して、巨大ITのGAFAMはじめ、それぞれにカスタム化を図って、割って入ろうとする様相である。中でも注目は、Metaが2027年に自社のデータセンターでGoogleのテンソル・プロセッシング・ユニット(TPU)の採用を検討している、との報道である。 Nvidiaにとっては看過できない動きであり、TPUsは1世代後れていると反論している。少し目を離すと一変のAI関連の動きであり、関連プレイヤーのAI半導体の今に以下注目する一方、当面随時更新を要する情勢である。 [→続きを読む]

Nvidia四半期決算&予測、AI過熱警戒&懐疑残存、発表前後の動きから

Nvidia四半期決算&予測、AI過熱警戒&懐疑残存、発表前後の動きから

AI(人工知能)の熱い活況の中、過熱を警戒し、いつまでどこまで続くのか、続き得るのかと疑う市場空気が漂うという状況が続いている。今週は、AI半導体を圧倒的に引っ張って現下のAI市況を主導している米国・Nvidiaの直近8〜10月第三四半期の決算発表が行われて、注目を一手に集めている様相である。その業績結果は過去最高を記録し、次の四半期もさらに伸びる予測が示されて、AI活況継続の先行きを思わせる内容であるが、市場は慎重な見方が相まって、Nvidiaの株価が今週末下げて締める見え方となっている。一方、第三四半期の半導体販売高ランキングでは、Nvidiaが2位に2倍以上の差をつけるデータもあらわされている現時点であり、引き続き注目である。 [→続きを読む]

AI半導体を巡って続く超大型アプローチ、強気の読み、波紋の動き他

AI半導体を巡って続く超大型アプローチ、強気の読み、波紋の動き他

AI(人工知能)過熱の勢いが続いており、倫理面など規制を求める声にとどまらず、経済的な先行きへの懸念が並行している現状を受け止めている。AI半導体に注目すると、インフラ契約を確保しているOpenAI、AIロボット向け半導体に取り組むTeslaはじめ、巨額の投資によるアプローチがあらわされている。先行するNvidiaに次いで、AI半導体の具体的な製品を擁するAMDは、現下の熱い活況の市場を受けて、今後3〜5年間で売上高が年間35%増加すると強気の予測をあらわしている。そのほか、AIの過熱の一方の懸念による波紋の動きが、関連各社のマネジメント、AI半導体の取り組み、そしてメモリ半導体価格の高騰の可能性、など拡がりの様相を呈している。 [→続きを読む]

またも大幅な月次最高更新、9月半導体販売高、熱いAI活況に潜む懸念

またも大幅な月次最高更新、9月半導体販売高、熱いAI活況に潜む懸念

米国・Semiconductor Industry Association(SIA)から月次世界半導体販売高が発表され、この9月について$69.5 billionと、8月の$64.9 billionから7.0%と大幅増加、6月のほぼ$60.0 billionからの駆け上がりの見え方である。AI(人工知能)関連需要が牽引する増勢が、2024年以降この販売高にあらわれているが、ここ数ヶ月度合いを高めている。今回、四半期販売高もあらわされて、7-9月四半期が4-6月四半期に対して15.8%増と、1-3月四半期から4-6月四半期への7.8%増に比べても、増勢の高まりがあらわれている。このように熱いAI活況に煽られる一方、倫理性、信頼性などAIに付きまとう懸念での先行きの不安定性が取り沙汰される面も引き続いている。 [→続きを読む]

AIブーム、熱い活況&戦略的取り組み、Nvidia、SK Hynix、Qualcomm

AIブーム、熱い活況&戦略的取り組み、Nvidia、SK Hynix、Qualcomm

週単位で見ても激しく状況が変化しているAI(人工知能)関連のこのところの動きであり、半導体の視点でも注目せざるを得ないところである。米国の巨大IT企業、GAFAMが、スタンスの違いがありながら、直近7−9月四半期で過去最高の設備投資を行って、AIの熱気をさらに焚きつけており、半導体関連株価にもあらわれている通りである。AI半導体について各社の戦略的取り組みが見られて、牽引するNvidiaはSamsungはじめ韓国との連携、高帯域幅メモリ(HBM)を主導するSK HynixはAI NANDのアプローチを披露、そしてスマホなど通信用半導体のQualcommはAIアクセラレータに取り組んでいくとしている。AIの熱気いつまでと、慎重論併存の中、引き続きの注目である。 [→続きを読む]

AIブームの一方、AIバブル懸念、分かれる市場空気、引き続くAI連携

AIブームの一方、AIバブル懸念、分かれる市場空気、引き続くAI連携

米国株式市場の現下の株価最高値更新にあらわれているように、AI(人工知能)関連の熱い活況がどこまでいくかという様相が続いている。ただ一方では、1990年代後半のドットコム時代のバブルを繰り返す可能性の懸念などあって、分かれる見方がこのところあらわされてきている。テスラが次期AIチップ「AI5」をあらわして、さらに焚きつける材料が見えている現時点である。AI連携も続いており、IBMがGroqの推論技術を活用する戦略的パートナーシップがあらわされ、GoogleはAnthropicに数兆円規模でAI半導体を供給する動きである。さらには、Nexperiaを巡るオランダと中国の対立から、欧州自動車メーカー向け半導体供給の緊急事態など、以下多々注目である。 [→続きを読む]

なお続くAI連携、OpenAIとBroadcom、OracleとAMD、Googleとインド

なお続くAI連携、OpenAIとBroadcom、OracleとAMD、Googleとインド

前回は、Nvidiaと富士通、xAIおよびインテルの各社、そしてOpenAIのAMDおよび開発者イベント、OpenAI DevDayでのそれぞれ戦略的連携に注目したが、今回も、OpenAIとBroadcom、OracleとAMD、そしてGoogleとインドという組み合わせでの同様の連携が引き続いて見られて、以下取り上げている。AI(人工知能)データセンター構築に向けた巨額のインフラ投資がそれぞれにあらわされて、過剰投資あるいは過大評価を危ぶむ見方もあらわれている。月次最高更新がこのところ続く世界半導体販売高も、AI関連需要が大きく引っ張って、従来分野は控え目な伸び、というのが大方の見方となっているが、AIの活況がいつまで続くか、今後の推移に注視する市場模様である。 [→続きを読む]

Nvidia、OpenAI各々戦略的連携継続;第2のSilicon Valley、アリゾナ

Nvidia、OpenAI各々戦略的連携継続;第2のSilicon Valley、アリゾナ

NvidiaのCEO、Jensen Huang氏およびOpenAIのCEO、Sam Altman氏のそれぞれ我が国、韓国および台湾の各社訪問を前回≪市場実態PickUp≫で取り上げたが、さらに拡がって戦略的連携が続けざま発表されている。AI過熱に拍車、さらにはAIバブルといったあらわし方が見られて、様々な規制を求める慎重論のなかで、止められない流れの感じ方の現時点である。もう1つ、恒例のSEMICON Westが、半世紀を経て開催場所を変え、時期も変えて、アリゾナ州Phoenixで10月7-9日に開催されている。TSMCの米国最先端工場が動き始めるとともに、サプライチェーンの当地での拠点展開が行われて、新たなシリコンバレーの色合いが見られている。 [→続きを読む]

8月の世界半導体販売高、増勢続く;「50-50分担」、インテル現況

8月の世界半導体販売高、増勢続く;「50-50分担」、インテル現況

米国・Semiconductor Industry Association(SIA)よりこの8月の世界半導体販売高が発表され、$64.9 billionとまたも月次最高を更新、前年同月比21.7%増、前月比4.4%増と増勢が続いている。3月以降6ヶ月連続の前月比増加であり、人工知能(AI)需要が大きく引っ張る市況に引き続き注目である。 米国の半導体製造関連で2点。まずは、前回示した米国政府によるアジア現地生産と米国国内生産を1:1にもっていく義務付けを課す動き、すなわち「50-50分担」とあらわすが、これに対して現下の最先端半導体製造をほぼ一手に引っ張っている台湾から反発&拒否の反応が当然ながら見られている。もう1つ、インテルの受託製造に対する取り組みの現況である。 [→続きを読む]

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